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現金・普通預金の最大の長所は「自由度の高さ」

保有する「元金」や「普通預金」は投資として考えた時の収益性では最低レベルです。現金として持っていても1円も生みませんし、普通預金として預けていても金利は雀の涙ほどです。しかしながら、こうした形で資産を持つ大きなメリットがあります。それは「自由度」です。以外と気付かないこの自由度という長所を知らせないことで粗悪な金融商品が販売されることも多々あります。この自由度という部分をしっかりと認識しておきましょう。
ちなみに、こうした自由度の高さのことを専門用語で「流動性(りゅうどうせい)」と言います。


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何にでも使えるというのは便利

当たり前のことと思うかもしれませんが、100万円の現金(預金)があれば、何かの理由で100万円が必要になった時に対応をすることができます。
他にも、現金があれば値札がついてる商品なら購入することができます。

 

こうした事はアタリマエの話なのですが、この長所は当たり前すぎて認識されておらず、不利な金融商品を購入することがあります。その一つが「お金を自由に利用できない形に固定してしまうこと」です。

 

代表的なものとして「仕組預金(新型定期預金)」や「年金保険・学資保険」「不動産」などが挙げられます。

 

途中解約ができない、あるいは解約すると損をする

たとえば、近年販売数が増加している「仕組預金(新型定期預金)」というものがあります。
こちらの中でも「最短5年、最長10年間固定される。ただし預金者側からの解約は不可能」というものがあります。無理に解約する場合は状況によっては「大幅な元本割れ」となります。

 

他にも子供の学費確保のために利用されることが多い、「学資保険」なども毎月保険料の支払いが必要です。途中解約もできますが、その場合は「元本割れ」となる可能性も高い金融商品です。

 

こうした金融商品は「普通の定期預金」などで運用するよりも有利な利回りで運用できることが多いです。そのため、預金として運用するよりもお得といったイメージで契約する方も多いです。しかしながら、お金の自由度を犠牲にしすぎると状況によっては大きな損をする場合もあります。

 

また、「不動産」は極端に流動性が低いです。実物である上、同じものは2つとない、動かせないという特徴から、買い手が出てくるのを待つほかありません。急いで現金化したいというのであれば「それなりの価格(ディスカウントした価格)」で販売せざるをえません。

 

 

万が一のためのお金に対応できない

たとえば、大きな病気をした、何らかの事情で大きな資金が必要になったという場面は人生において訪れる事が無いわけではないでしょう。そうした時に、自由に使えるお金が少ない場合には対応できなくなります。

 

このような時に、新型定期や学資保険などを途中解約すると多くの場合で元本割れを引き起こすことになって結果的に損をしてしまうのです。

 

 

金融商品等を評価する場合、そのお金の「自由度」という点も考えておく必要があります。自由度の低い(流動性の低い)金融商品についてはそれなりに割り引いた形で評価をするようにしましょう。

 

どのくらいのお金を投資に回せるのか?」でも書いておりますが、何かあった時のために数カ月分の生活費くらいは現金や普通預金などの形で自由度の高い(流動性の高い)形で保有しておくことをお勧めします。

 

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